生活者1万人アンケートにみる
日本人の価値観・消費行動の変化
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野村総合研究所は、2018年の7～8月、全国で15歳～79歳の男女個人1万人を対象に、
訪問留置法で生活価値観や消費実態を尋ねる 「生活者1万人アンケート」を実施した。1997年以降3年おきにこのアンケートを実施しており、今回が8回目となる。
家族それぞれが自分の情報端末に向かって時間を過ごす、「背中合わせの家族」が増加するなど、スマートフォンなどの個人向け情報端末の普及およびその使い方が変化する情報環境の中で、大きく変化する日本人の価値観・消費意識を報告している野村総合研究所は、2018年の7～8月、全国で15歳～79歳の男女個人1万人を対象に、訪問留置法で生活価値観や消費実態を尋ねる「生活者1万人アンケート」を実施した。
• 回収サンプル
10,052人（97年）, 10,021人（00年）, 10,060人（03年）, 10,071人（06年）,10,252人（09年）, 10,348人（12年）, 10,348人（15年）, 10,065人（18年）
※時系列でサンプル属性を合わせて比較するため、上記の2012年/2015年/2018年は満15～69歳
（12年：8,821人/15年：8,718人/18年：8,431人）のデータを用いて集計
このページは,生活者１万人アンケート（8回目）にみる日本人の価値観・消費行動の変化－情報端末利用の個人化が進み、「背中合わせの家族」が増加－より、管理者が気になる（財産・金融（％）、直面している不安（％）、生活（％）の時系列変化データを引用しグラフ化したものです。（txtからxlsxの変換例として）
生活者１万人アンケート（9回目）からのデータ引用することができませんので直接リンク先資料をご覧下さい。
下記グラフは、上記リンク先68ページの表のデータを引用しました。通常は全て同等のグラフ形式にすると思うが、財産・金融グラフのみデータテーブルは使用せずグラフ上に実数値を表示しました。
景気や収入の見通し： 景気の先行きについて、様子見の様相が強まる。景気面・家庭の収入面での直近での悪化は感じていないが、 先行きについての安心感は得られていない。
生活不安： 生活不安は、昨今の災害の頻発を受け、「自然災害」への不安が大きく増加。高水準を維持した「自分の健康」に加え、「親の健康」が再び伸長。高齢化のさらなる進展に加えて生涯非婚率・非正規雇用率も高まっているため、自分／親の健康問題は、就業継続のリスクにつながる。
